13/12/22●アマゾンに対抗して日本の電子書籍コンソーシアム?意味不明 |
12月22日の朝日新聞朝刊に衝撃的(笑撃的)な記事が載った。その内容は、紀伊国屋書店など国内の書店や楽天、ソニーなどの電子書店、日販、トーハンなど取次業者の計13社が、書店での電子書籍販売に乗り出すというもの。業界で一人勝ちを続けるアマゾンに対抗できる日本連合をつくり、「電子書籍販売推進コンソーシアム」を設立し、来春スタートさせるのだという。 こんな記事が朝日の一面に載るという衝撃は計り知れない。まず、アマゾンに対抗する日本連合がやることが書店での電子書籍販売だということ、続いて記事中のアマゾンのシェアが3〜4割になっていること。どちらも見当違いだし、やる意味さえ不明。書店でも電子書籍販売は、すでに三省堂などがやって大失敗している。こんなやり方で電子書籍を買うユーザーなどほぼいないことが実証されている。さらに、アマゾンのシェアは3、4割どころではない。7、8割まで達していて、いまさら日本連合が逆転できるわけがない。逆転するなら,アマゾンに日本語書籍を卸さないようにするしかないが。 というわけで、なんでこんな記事が書かれるのか、しばし茫然としたのだった。 |