15/12/05●週刊誌が本当に売れなくなってきた。コンビニでもカバーできない落ち込みが続く |
出版科学研究所によると、2015年10月の書籍雑誌の推定販売金額は1227億円で、前年比7.8%減。書籍が588億円で前年比2.5%減、雑誌は639億円で12.1%減と、雑誌の落ち込みはひどい。月刊誌は12.6%減、週刊誌は10.1%減といずれも二桁だ。 おりから、『FACTA』(12月号)が「主要147誌『実売部数』大公開!」という記事を掲載し、147誌のほとんどが前期割れしている状況を報じている。それによると、総合週刊誌トップの『週刊文春』は42万部であり、続いて『週刊新潮』『週刊現代』が30万部台。いずれもピーク時に比べたら半減しており、ここ1、2年での部数減は相当なものになっている。10万部を割れば、それはもうマスメディアとは言えないが、そうなってしまったのが新聞系の週刊誌で、『週刊朝日』は10万部を下回り、『アエラ』は6万部、『サンデー毎日』は6万部を切ってしまっている。つまり、毎号採算割れが続いているということだ。
このような状況を招いた原因は各種あるが、大きくは二つだ。電子媒体(とくにスマホ)が紙媒体にとって代わったこと、それにより読者が減りいまや週刊誌を読んでいるのは50代位以上の人間ばかりとなったことだろう。それでも、書店と駅売店の売り上げ減をコンビニがカバーしてきたが、ここ数年はコンビニ売り上げも落ちている。 日販の「2015年出版物販売額の実態」の「販売ルート別推定出版物販売額2014年度」を見ると、CVSルートは前年比で96.1%である。
私が週刊誌の現役編集者だったのは80年代から90年代だったが、当時は「新聞は夜寝ているときになにがあったかを、週刊誌は1週間の間になにがあったかを読者ニーズに沿って伝える」ということが基本だった。 しかし、ネット生活が24時間可能になった現代では、こうした考え方はもはや成立しない。ネットがライフスタイルまで変えてしまったので、紙雑誌はやがて消滅せざるをえない。それがいつになるか? そのとき、雑誌ジャーナリズムはどうなっているのか? そちらが問題だ。 |