山田順プライベートサイト

7月12日に、『カーゴニュース/ダイヤモンド・オンライン』に「本が店頭に並ばない!?　危機を迎える出版流通　相次ぐ運送会社の撤退に、急がれる業界横断的な流通改革」という記事がアップされた。

　本の運送が割に合わなくなり、撤退する運送業者が多くなっているという現状をルポしている。この背景には、出版不況で出版物の販売量が減る一方なのに、コンビニなど店舗像で配達先の増加、作業は手積み手卸が中心、ドライバー不足、人件費上昇など、さまざまな要因が絡み合っている。

　そうした一例として、記事では、1985年から宮城県全域の書店およびコンビニエンスストア配送を担当している中央運輸（本社・東京都中央区、赤澤善博社長）の例を挙げている。中央運輸の場合、業務開始当初は450店舗、に向けて車両18台体制だった。それがいまは店舗数1600で上車両42台体制。
《一見、事業が順調に拡大しているようにも見えるが、店舗数の伸びと反比例して業量の減少には歯止めが掛からず、2003年に月間3000t以上あった取扱量も、今ではその半分の1500tまで縮小している。「現状は非常に厳しい」と赤澤社長は話す。》ということなのだ。　

http://diamond.jp/articles/-/134332

　このような深刻な状況は、すでに日経産業新聞も記事にしている（2017年5月5日付）。この記事には《10年前はトラック1台で1日6万円分の出版物を運ぶこともあったが、最近では1万5千円まで落ちていたという。そこから運転手や事務員の人件費、トラックの燃料費などを払わなければいけない。「運べば運ぶほど赤字が出る」》という記述がある。

http://www.nikkei.com/article/DGXMZO16009810S7A500C1X13000/

「デジタルメディアレポート」がこのほどロイターが発表した「デジタルニュース報告書2017」の概要記事を掲載している。

　この記事とソースであるロイターの報告書によると、ニュースソースとしての新聞は完全に過去のものとなり、ニュースはオンラインで入手するのが一般的になり、しかも若い層ほどSNSをソースとするようになっているのがわかる。

　とくにアメリカの場合、この傾向は顕著で、次のグラフにあるように、オンラインが77%に達し、プリントメディアは22%にすぎない。さらに、オンラインといってもソーシャルメディアが51%に達している（ただし、これは複数回答）。

　このオンラインシフトは、当然だが、若い層ほど顕著で、18歳から44歳までの各年齢層では、主要なニュースソースがTVではなくてオンラインとなっている。さらに18～24歳の若年層となると、ソーシャルメディアだけ（33%）でもTV（24%）をしのいでいる。

　次は、オンラインにおいてニュースコンテンツとどこで出会っているかのグラフだが、これによると、ニュースメディアのサイトに直接訪れてニュースコンテンツと接しているユーザーは、回答者のたった32%である。そのほかのユーザーは、検索サイト、ソーシャルメディア、ニュースアグリゲーターを介してニュースコンテンツと出会っている。

　この調査はニュースパブリッシャーにとっては衝撃的かもしれない。なぜなら、ニュースメディアのサイトに直接訪れるユーザーが減っているということはもちろん、もう一つの大きな事実があるからだ。

　それは、ソーシャルメディアや検索エンジン、ニュースアグリゲーターでは、ニュースコンテンツは機械的なアルゴリズムによって選ばれて表示されていることだ。つまり、AIが選んでいるのだ。

　もはや、どのニュースが重要かなどという編集者やジャーナリストは必要ないのである。このことが、なにをもたらすのかは、まだ誰にもわからない。

■「Overview and Key Findings of the 2017 Report」

http://www.digitalnewsreport.org/survey/2017/overview-key-findings-2017/

■「Reuters Institute Digital News Report 2017 」

 Reuters Insitute Digital News Report 2017

1日付の日経新聞が、日販がグループ書店の最大１割を2018年3月期までに閉鎖する方針であることを報じた。対象は、赤字に陥っている約25店。これは、「リブロ」や「あゆみBooks」など255の書店の約1割に該当する。グループ書店の17年３月期の売上高は671億円で、前期比で3億円減。

  全国の書店数は、アルメディアによると17年5月1日時点で約１万2526店、前年比962店減少。売場面積は134万1977坪で、やはり4万4751坪のマイナスとなっている。以下が全国の書店数の推移。

　ちなみに、書店数の減少の多い都府県は、東京都136、大阪府76、神奈川県64、愛知県59、埼玉県58。

「新文化オンライン」が月刊誌の2017年5月期の返品率が前年同月比3.8ポイント増の51．0％となり、出版科学研究所が1950年に開始した調査で初めて50％を超えたことを伝えた。

　最近の雑誌（月刊、週刊とも）の衰退ぶりは著しいが、今回の落ち込みは、主にコミックスとムックが原因。3月期に送品の多かったコミックスとムックが返品率の足を引っ張った。コミックス、ムックとも前年同月比で約10％減を記録している。

　ちなみに、17年5月の書籍雑誌の推定販売金額は926億円で、前年比3.8％減。書籍は475億円で、同3.0％増、雑誌は451億円で、同10.0％減。 雑誌全体は返品率の上昇で、2ヵ月連続の2ケタマイナス。その内訳は月刊誌が356億円で、同11.3％減、週刊誌は95億円で、同4.6％減。

　なお、返品率は書籍が41.2％、雑誌は48.9％。

『肺炎がいやなら、のどを鍛えなさい』『どんなガンでも、自分で治せる！』など、いわゆる間違いだらけ＝科学的な根拠のない健康本があふれている。現在の出版界事情から、こうしたトンデモ本はなくならないが、ウソを見破る方法はある。そのための貴重な情報が、「バズフィード」のインタビュー記事になっているので、紹介しておきたい。

　インタビューされているのは、ハーバードで医療政策を研究中の医師の津川友介氏。津川氏によると、ポイントは、この「長生きしたければ（健康になりたければ）〇〇をしなさい」という言い方が、「因果関係なのか？　相関関係なのか？」と疑うクセがつけることだという。

　要するに、多くのトンデモ本は相関関係を因果関係のように装っているということだ。

→『間違いだらけの「健康本」 ウソの健康・医療情報から身を守るためにできることは？』

https://www.buzzfeed.com/jp/seiichirokuchiki/cause-and-effect?utm_term=.cmM9BKdvg4#.upyDM86KE9

6月22日にカドカワの株主総会が開かれた。すでに発表されている2017年3月期の連結業績は、売上高が前期比2.4%増の2057億1700万円、営業利益が同7.7%減の84億1900万円、経常利益が同27.3%減の74億700万円で、親会社株主に帰属する当期純利益が同15.8%減の57億6700万円と「増収減益」決算。

　電子書籍の好調だった出版事業が営業利益を伸ばしたが、「niconico」を中心とするWebサービスが減収減益となったことが響いた。「niconico」はプレミアム会員数が2016年12月末に初めて減少している。その原因は、やはり「YouTube」一強化が進んでいること。また、映像ゲームは「君の名は。」がヒットしたものの、ソーシャルゲームは不振だった。

→「2017年3ガ月期　通算決算」などはカドカワのサイトにある

http://info.kadokawadwango.co.jp/ir/library.html

→「Social Game Info」記事が参考になる

http://gamebiz.jp/?p=184670

→なお「スズキオンライン」というブログが株主総会記事にしている。

http://michsuzuki.hatenablog.com/entry/2017/06/22/071709

アマゾンで主に本（フィジカル、電子とも）を購入したり、電子書籍を販売したりしているだけの私にとっても、今回のホールフーズ買収は衝撃だ。

　ホールフーズは、アメリカに行ったらもっとも利用しているスーパー。全米に464店舗あり、2016年の売上高は157億ドル、顧客数3000万人、毎週同社の店舗を訪れる顧客数が800万人、社員数約8万7000人。

　オーガニックな健康フーズで躍進してきたが、最近は「金持ち迎合スーパー」と批判され、売上を落とし、昨年の既存店売上は前年比マイナス2.5%だった。

　これをアマゾンは、債務も含め137億ドル（約１兆5200億円）で買収。16日の両社発表によると、これは現金買収で、アマゾンはホールフーズ株１株につき42ドルを支払うという。

　すでに、いろいろな推測記事が出ているが、アマゾンの流通システム、レジの無人化などを考えると、この買収は成功間違いなしだろう。

「共謀罪」とは多くのメディアが勝手に命名したもので、正式には「組織的犯罪処罰法改正案」（「テロ等準備罪」法案）。6月15日、参議院本会議で可決された。はたしてこの法律が、メディアが言うように「人権無視」で、当局に「恣意的に運用」さるかどうかは不明だが、出版関連団体は相次いて抗議声明を出した。

　まず、書協と雑協は連名で「強行採決に抗議し、あくまでも『共謀罪』に反対する」との声明を発表。「今後、出版メディアとして厳しく監視を続けていく」とした。また、日本ペンクラブは「共謀罪強行採決に抗議する」、出版労連は「出版労連は共謀罪（テロ等準備罪）の成立強行に強く抗議」と題した声明をそれぞれ発表した。まったく、どうかしている。出版産業が一つのイデオロギーで共闘するようなバカな真似をいつまでやれば気がすむのだろうか？

ウエブメディア『マガジン「航」』にフリージャーナリストの安田浩一氏の「続・ノンフィクション作家はネットで食えるのか？〜安田田浩一さんの場合」という記事が載っている。

　先ごろ、彼はウェブマガジンを開設したが、その理由を述べるとともに、正直に「ネットメディアに関しては食わず嫌いだった」と言っている。私は、光文社時代、彼の姿を見かけたことはある（「週刊宝石」の記者をしていた）が、話したことはない。ただ、いい仕事をしているのは知っていた。なにか、身につまされるインタビュー記事だ。

http://magazine-k.jp/2017/06/12/writing-nonfiction-on-the-web-02/

日本ABC協会から2016年下期の雑誌販売部数が発表された。合計販売部数は1405万部、前年比2.5％減と、相変わらず部数減が続いている。もちろん、デジタル時代なので、これが回復することはありえないが、この衰退をデジタル版が補うだろうとされてきた。

　しかし、そのデジタル版（94誌）も14万6110部、16年上半期比9.6％減と、減少している。ただ一つ増加しているのが、読み放題UU （85誌）で665万7953 U、40.5％増となっている。

　ここから言えるのは、デジタルマガジンは単体では存在できない。読み放題のなかの1コンテンツになってしまったということだ。デジタルマガジンのトップは『日経ビジネス』だが、部数は3万部がやっとである。なお、読み放題も、紙で収益が上がらなくなった雑誌から脱落は必至なので、すでにデジタルマガジンそのもののビジネスモデルが成り立たないと思っていいだろう。

　デジタルマガジンとウエブメディアとどこがどう違うのか？ ユーザーにとってはわからない。

かねてから言われていたNYTのリストラ（早期退職）が本格着手されると米メディアが伝え、5月31日に朝日新聞がそれを記事にした。

　それらを見ると、今回のリストラ対象のメインターゲットはデスクや編集者（日本で言うところの整理部員）で、それに伴い、パブリック・エディター（オンブズパーソン）職も廃止するという。

　パブリック・エディターというのは、2003年に発覚したジェイソン・ブレア事件（盗用・捏造スキャンダル）の反省から生まれた制度。いわば、記事の社内監視係だが、アーサー・サルツバーガー・ジュニア社主によると、「いまやSNSやネット上の読者がより用心深く強力な監視役になった」というので、必要ないということらしい。

　また、主に編集者をリストラするが、逆に現場に行き記事を書く記者は100人程度募集するという。つまり、今回のリストラは、業績不振によるものではなく、NYTの戦略転換の意味合いが強いのだ。

　NYTが昨年のトランプ登場以来、デジタル版の読者を急激に増やしていることは、もう周知の事実だ。なんと、NYTは電子版の有料契約数が今年3月までの１年間で65％も増え、191万件に達している。

　これは紙の不振による広告収入の落ち込みを補填するどころか、十分に採算が取れ、デジタルメディアとしてやっていけるレベルだ。つまり、NYTはもはや新聞ではなく、デジタルメディアに完全移行するということが鮮明になったと言っていいだろう。

出版不況が進み、出版社の倒産、再編、買収などが相次いでいるので、それを、まとめておきたい。直近の倒産例は、1955年創業で、不動産専門紙『週刊住宅』を発行し、不動産関連書籍を数多く出版していた週刊住宅新聞社。2006年には年商10億円だったが、16年には6億円に減少していた。負債は2億5000万円。今年の3月に前経営者が亡くなり、引き受け手も見つからなかった。

　引き受け手が見つかった例は、徳間書店。3月にカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）グループのカルチュア エンタテインメント（CE）に子会社化された。同じくぶんか社は、投資ファンド日本産業推進機構（NSSK）に買収された。

　書店数も減少を続け、取次（トーハン、日販）も業績が悪化、出版物の配送業者も疲弊している。そのうえにのって行われる紙出版ビジネスは、業容転換を計らない限り、この状況から抜け出せないだろう。

2017年4月の書籍雑誌の推定販売金額は、なんと2桁マイナスを記録し、前年比10.9％減で1121億円となった。内訳は、書籍は550億円で同10.0％減、雑誌は570億円で同11.9％減。

　その原因は、送品稼働日が1日少なかったこと、返品の増加にあるが、本も雑誌（紙出版）も売れなくなくなっていくという傾向はずっと続いている。

運営難が続く雑誌専門の図書館「大宅壮一文庫」（東京都世田谷区）が5月18日、クラウドファンディングの大手「レディーフォー」で運営資金の募集を始め、これを朝日新聞が取り上げたところ、あっという間に、目標額の500万円が集まった。目標額を超えてもファンディングは続けられており6月30日まで受け付けている。

　→　https://readyfor.jp/projects/oya-bunko

大宅文庫は、 評論家の大宅壮一（1900～1970年）の遺志により、1971年に開館、雑誌の蔵書は日本有数で明治、大正期の創刊号などもある。1970年代から90年代にかけて、私もここには何度も足を運んで資料を物色した。しかし、ネット時代になって利用者も激減、2015年度は延べ約8万7000人が利用したが、昨年は約500万円の赤字を記録する見込みという。

なんとNHKニュースまでが、次のように報じた。

「出版取り次ぎ大手のトーハンが、「週刊新潮」の中吊り広告を、ライバル誌の「週刊文春」を発行する文藝春秋の社員に事前に見せていたことがわかりました」

　NHKばかりではない、新聞はすべて報じた。ワイドショーも報じた。しかし、これがなんでニュースなのかよくわからない。「文春砲」が話題になり、『週刊新潮』が大体的に報じたから、どのメディアも大ニュースだと思ってしまったのだろうか？

　発端は、5月18日発売の『週刊新潮』（5月25日号）。その見出しは「『文春砲』汚れた銃弾」。新聞広告や車内吊りなどびっくりするくらいの大きな見出しで、グラビアも含めて10ページ以上も割いた大特集だ。しかし、中身はなんともせこい。文春の人間が新潮の中吊り広告をコピーしている写真を、さもすごいことのように報じているのだ。そして、新潮の記事を元にして文春が記事を書いたことを克明の解き明かし、その行為を糾弾している。

　で、私の率直の感想を言えば、新潮は血迷ったとしか言いようがない。たしかに文春の行為はアンフェアだ。しかし、私の経験から言えば、抜きつ抜かれつしているメディアの現場では、テレビ、新聞、雑誌まで、みなライバルがどのような報道、記事をやっているか、情報網を張りめぐらしている。つまり、メディアの「スパイ活動」は日常茶飯事である。

　私の週刊誌現役時代を振り返っても、他誌の記事を事前に入手するのは当たり前だった。中吊り広告なんかでは遅い。たとえば、入稿原稿がゲラになる段階で、印刷所に手をまわして手に入れていた。新聞も同じだろう。常に最新版を入手して相手がなにを書いているか見ているのだ。

　残念だが、『週刊新潮』は管理が甘いと言うしかない。こんな記事を出すよりも、『週刊文春』にここまでやられ放題になっていることを反省するのが先だ。

　このような特集記事をやって、なにが面白いのだろうか？ 本当によくわからない。

　やるべきことはこれではない。新潮はなにか勘違いしているとしか言いようがない、本当に、哀しい出来事だ。

　私が週刊誌をやっていたころは、ライバルをもっと尊重していた。やられたら、次のスクープでやり返す、それがメディアの流儀だ。

（ただ、もしかしたら、今回のことが“出来レース”（談合のうえに行われた）の可能性もあります。もしそうならば、ここに書いたことはすべて的外れです）

こういうことが、まだ全国的なニュースになるのが不思議だ。各紙がいっせいに報じたところによると、日本雑誌協会が5月16日に公表した1～3月の平均印刷部数で、『週刊少年ジャンプ』（集英社）は2016年10～12月平均から約9万部減って、191万5000部となり、200万部を割り込んだことがわかった。

先月、鳴り物入りで発売された村上春樹『騎士団長殺し』（新潮社）が、山ほど売れ残っている。書店を何軒か回ったが状況は深刻だ。すでに、ブックオフでは古本で売られており、「このままではものすごい返品になる」と、ある書店主は頭を抱えていた。

　小説自体の評判もよくない。『1Q84』から7年、待ちかねた書き下ろし本格長編、全世界が待ちわびていた、などというフレーズが虚しい。もともと私は村上春樹は本物の人間は描けない、単なるイメージ世界だけで小説を書いていると思ってきたが、今後、どう評価されていくのか気になる。

『FACTA』（5月号）によると、朝日新聞の押し紙率は32％で、3部に1部が配られないまま、毎日廃棄されているという。この記事の情報元である「販売局有志」は、東京五輪がある2020年には、発行部数463万部、実売部数324万部まで落ちこむと予測している。ちなみに2016年には発行部数654万部、実売444万7000部という。

　押し紙率が深刻なのは、なにも朝日だけではない。すべての新聞に共通しており、この後、紙のメディアとしていつまで続けられるかが、各社とも大きな課題だ。

「publisherweekly.com」の記事（4月28日）によると、2016年の米国の書籍市場で、全書籍販売に占めるオンラインストアの数量シェア （all book unit purchases）が40%に達してリアル書店のシェアを上回ったとしている。リアル書店のシェアは前年の37%から4ポイント低下して33%となっている。

　これは、メディア市場調査会社 「NPD Group」が発表した「BookScanの」レポートに基づくもの。ちなみに、2016年のE-Book市場は、数量ベースで14.7%減少している。

「With E-books Down, E-tailers Are Still Far From Out」

http://www.publishersweekly.com/pw/by-topic/digital/retailing/article/73477-with-e-books-down-e-tailers-are-still-far-from-out.html

A version of this article appeared in the 05/01/2017 issue of Publishers Weekly under the headline: E-tailers Widen Bookselling Edge

「BookScan」のレポートは書店のPOSデータと出版社からの提供データが中心。そのため、アマゾンがほとんどのオンラインストアのデータと、インディーズからのデータは推定にすぎないが、いまや書籍販売は間違いなくオンラインの時代になったのは間違いない。米国でもリアル書店数は減少しており、いずれシェアは半分に達するだろう。

　次の図は、この記事で掲載されているフォーマット別の売上だが、これを見ると、ハードカバーが2015年比で5%上昇し、2011年以降で初めてE-Bookを上回っている。なお、ただしペーパーバックは3.9%減だ。

昨日（5月2日）の日経新聞によると、アマゾンは一部の既刊本について出版取次大手の日本出版販売（日販）への発注を６月末で取りやめるという。日販に在庫がない場合、アマゾンが出版社から直接取り寄せる方式に順次改めていくのだという。

　これは、かねてから加速化していたアマゾンの出版社の直接取引で、最終的に取次は中抜きされる。流通がどんどんスピード化、効率化されているので、もはや、ネット販売に関しては、出版取次は存在意義を失いつつある。このままアマゾンが直接取引を拡大していけば、取次経由を原則とする日本の出版流通は崩壊する。そうすれば、再販制度自体も大きく揺らぐ。

　どうなるかは、出版社側の判断に委ねられている。