山田順プライベートサイト

2018年上半期（1月〜6月）の出版物の販売金額は、相変わらず前年比でマイナスを続けているが、紙のマイナスに反してこれまで伸びてきた電子出版が大きく失速している。

　上半期の紙と電子出版物販売金額は7827億円で、前年比5.8%減。そのうち紙出版は6702億円で前年比8.0%減、電子出版は1125億円で同9.3%増となっている。

　しかし、電子出版の内訳を見ると、電子コミックが864億円で同11.2%増、電子書籍が153億円で同9.3%増なのに対し電子雑誌は108億円で、なんと同3.6%減とマイナス成長である。

　紙での雑誌は毎年、大幅なマイナスを続けているが、ついに電子でもマイナスになり、深刻な事態に陥っている。電子雑誌のマイナスは「読み放題サービス」の会員数の減少と見られる。

日経新聞（8月29日）に、「キヨスク雑誌消滅の危機　売上高9割減で卸が撤退 」という記事が出た。JRの駅ナカ売店「キオスク」に雑誌を降ろしてきた「鉄道弘済会」が、10月にも事業から撤退し、事業はトーハンが引き継ぐという内容だ。

　鉄道弘済会が撤退を決めたのは、雑誌が売れなくなったから。売上額は、1993年のピークには874億円あったが、直近では10分の１まで激減したという。それでもトーハンが事業を引き継いだのは、このままではさらに雑誌が売れなくなるからだ。しかし大きな問題がある。それは、駅ナカ向け事業の手数料比率は最大で売上高10％だということ。これだと、トーハンは利益が出ない。となると、雑誌を発行している出版社からの支援も必要になる。雑誌によっては売上の3割を駅ナカで上げているものもあり、この先どうなるかは見えてこない。

　なお、「カーゴニュース」に、「出版物輸送で経営が成り立っていない企業がほとんどで、約半分が２～３年以内に撤退を考えている」という内容の記事が出ている。

　出版物流通は深刻な危機を迎えている。

　http://cargo-news.co.jp/cargo-news-main/1127

日本新聞協会のHP「新聞販売所従業員数、販売所数の推移」によると、新聞販売所は2001年に2万1864カ所あったものが2017年には1万16378カ所に、販売所従業員は2001年に46万4827人だったのが、2017年に30万909人に激減している。

　なかでも、新聞配達をする大学生や専門学校生、いわゆる新聞奨学生は4分の1に激減した。2001年に1万6333人だったが、2017年は4252人しかいない。しかも、日本人学生は減り、ベトナム人などが増えているのが現状だ。　

　新聞奨学生は「地獄労働」とされ、「働かされるだけで学校に行けない」と言われてきたが、まさに、この数字がそれを物語っているのかもしれない。いじれにしても、新聞業界は縮小している。

https://www.pressnet.or.jp/data/employment/employment04.php 

8月18日の産経新聞が次のように伝えている。

《8％から10％への消費税率引き上げが来年10月に迫る中、有害図書を除く書籍や雑誌に対し税率を低く抑える「軽減税率」の適用を求める出版社団体と、適用に慎重な政府が対立していることが17日、分かった。団体は軽減税率が適用される新聞同様、書籍や雑誌も「知識を得るため負担を減らすべき対象だ」と訴える。一方、政府は「納得できる有害図書排除の仕組みができていない」と主張。両者の溝が埋まる気配はない。》

　ここでいう出版団体とは、日本書籍出版協会、日本雑誌協会、日本出版取次協会、日本書店商業組合連合会の4団体。反対している政府というのは、財務省。財務省としては、勝手に自分たちで有害図書を決めてそこには適用除外、それ以外は適用は、租税法律主義に反する。要するに、自分たちのメンツが立たないということのようだ。

　それに加え、もう一つの大きな問題がある。それは何をもって「有害」と判断するのかということ。たとえば、フランスではポルノ雑誌は軽減税率が適用されない。しかし、日本では週刊誌もヌードを掲載していて、ポルノとの線引きがあいまいである。

　ともかく、税制はフラットなほどよく、複雑にすればするほど、権力側の恣意的な運用が可能になる。

出版科学研究所による2018年上半期の出版物推定販売額が公表された。それによると、書籍雑誌推定販売金額は6702億円で前年比8.0％減。前年上半期は7281億円だったから、500億円以上も落ち込んだ。つまり、毎月100億円近くが減少しているという計算になる。

　なかでもひどいのが、雑誌で雑誌が2892億円、13.1%減である。ちなみに、書籍は3810億円、3.6%減だ。雑誌の内訳は月刊誌が2341億円、13.6%減、週刊誌が550億円、10.7%減。月刊誌の内訳は、月刊定期誌11%減、ムック16%減、コミックス15%減と、すべてが二桁マイナスだ。

日本ABC協会は、8月1日、加盟出版社20社が運営する70のWebメディアのUU・PV数の一覧をホームページで一般公開した。Webメディアといっても、各社の週刊誌、月刊誌をベースとしたメディア。面白いのは紙の部数とUU・PV数が一致しないこと。自社UUが1000万を超えているところを、以下並べてみると、東洋経済だけが約2500万とダントツである。

　ただ、各出版社とも、なぜ紙媒体と同じWebメディアしか運営していないのだろうか？独自のWebメディアをつくってこそ、デジタル時代に生き残り、やるべきことなのではないだろうか？

　自社UU-----自社サイトの月間訪問者数（3ヶ月平均）

　自社PV------自社サイトの月間閲覧ページ数（3ヶ月平均）

現代ビジネス　10,177,024  49,890,835

文春オンライン　12,598,960  55,213,357

週刊女性PRIME  12,790,934  75,462,69

ダイヤモンドオンライン15,969,681  59,265,536

東洋経済オンライン　25,353,273  186,419,928

日経ビジネスONLINE  4,209,488  25,872,112

AERAdot.  11,728,983  88,785,570 

この7月22日、ブックオフの都内大型店の一つ、渋谷センター街店が閉店した。売り場面積1155.88平方メートルの大型店として、地下1階には同グループ初の試みとして古着店「BINGO」を同時出店、2014年9月には「ヤフオク!」と協業したりして、営業努力を重ねてきたが、業績回復はならなかった。

　ブックオフは、過去8年で約300店が閉店、2018年3月期の連結決算では最終損益が8.8億円の赤字となっている。業績悪化の最大の要因は、ネットのヤフオクやメルカリの影響。いまや古本はブックオフに持って行くより、メルカリで直接売ったほうが、いい値で売れるというのだから、凋落は止まらないだろう。

インプレス総合研究所が、新産業調査レポート『電子書籍ビジネス調査報告書2018』発売に先駆けて、その概要をサイトで公表した。

　それによると、2017年度の電子書籍市場規模は2241億円と推計され、2016年度の1976億円から265億円（13.4％）増加。電子雑誌市場規模は315億円（対前年比4.3％増）と推計され、電子書籍と電子雑誌を合わせた電子出版市場は2556億円と、2500億円を突破した。インプレスは、「2018年度以降の日本の電子出版市場は今後もゆるやかな拡大基調で、2022年度には2017年度の1.4倍の3500億円程度になると予測されます」と述べている。

　また、2017年度の電子書籍市場規模のうち、コミックは前年度から228億円増加の1845億円（市場シェア82.3％）、文字もの等（文芸・実用書・写真集等）は同37億円増加の396億円（同17.7％）となっている。

＊詳しくは以下のインプレスのサイトで　

https://www.impress.co.jp/newsrelease/2018/07/20180724-01.html 

■ 電子書籍市場全体の推移

■電子コミック市場の推移

　帝国データバンクがまとめた「全国企業倒産集計」の冊子によると、2018年上半期における「出版社」の倒産件数は8件で前年同期比50％減、負債総額は19億8900万円（同46％減）。「書籍販売店」の倒産件数は11件で前年同期と同数、負債総額は15億6300万円（同13％増）となっている。

　ただ、半減したとはいえ、紙の市場は減少しているので、今後も倒産や再編は続いていくのは間違いない。

まだ、この前代未聞の大騒動の波紋は広がっている。問題の作品は、7月18日に発表される芥川賞候補に選出されている『美しい顔』。講談社『群像』の新人文学賞受賞作品でもあるが、そのなかの記述が石井光太氏のノンフィクション作品『遺体　震災、津波の果てに』（新潮社）や、金菱清編の手記『3．11　慟哭の記録71人が体感した大津波・原発・巨大地震』（新曜社）などからの“転用”（つまりパクリ）であると指摘され、講談社はこの7月4日に、謝罪をこめて「広く評価を読者と社会に問うため」、全文をHPに公開した。

「美しい顔」は東日本大震災で母親を亡くした女子高生を主人公に、彼女の目線を通して一人称で綴る小説。作者の北条裕子氏は、被災地に行ったことがないとしているので、こうした“下敷きにする作品”がなければ、この小説はできなかったのはたしかである。しかも、読んだかぎり、文芸作品としてとらえれば、たいしたことがない。

　となれば、騒動の顛末はともかく、この作品と作者は追放か。それにしても、なんで、こんなわかりやすい、しかも乱暴なパクリを行ったのだろうか？　

メディア関係者にとって衝撃的な事件が起きた。6月28日（日本時間29日）、メリーランド州アナポリスの新聞社「キャピタル・ガゼット」の社屋で、突如、銃乱射事件が起き、少なくとも5人が死亡、3人が負傷した。「キャピタル・ガゼット」の従業員によると、容疑者はガラスのドア越しに編集部へと銃撃したという。すぐに駆けつけた警察は、メリーランド州在住の30代後半の白人男性を拘束。容疑者はSNSを通して脅迫文を送っていたという。

　キャピタル・ガゼットの編集者、ジミー・デバッツ氏は、事件直後、こうツイートした。

　“Devastated & heartbroken. Numb. Please stop asking for information/interviews. I’m in no position to speak, just know @capgaznewsreporters & editors give all they have every day. There are no 40 hour weeks, no big paydays - just a passion for telling stories from our communty.”

　最後のcommuntyはcommunityのミススペル。よほどショックだったのだろう。

「打ちひしがれ、胸が張り裂けそうだ。なにも考えられない。情報提供やインタビューを求めないでくれ。私は話せる立場にない。キャピタル・ガゼット紙の記者や編集者は毎日、自分たちが持つすべてを捧げてくれていた。週40時間勤務で済むわけでも、たくさんの給料がもらえるわけでもなく、あったのはただ、地域社会から得た話を伝えようという情熱だけだった」

6月21日、日本電子出版協会が公表した「電子出版における著作権に関するアンケート」は、なぜ電子書籍化が進まないのか、その理由を明確にしている。（回答数136）

　その最大の理由は、予想通り、「権利処理の手間」（58件）。具体的には「紙版の契約と同時に電子化の契約がなされず、電子化に際してあらためて手間をかけなければならないことが多い」「著作権者が複数おり、許諾の手間がかかる」などだ。

　続いては「売上やコストの問題」（56件）。要するに、図版等が多い本だと相応の手間がかかることやOCRスキャンなどによる製作コストが売上に見合わないという問題だ。

　とくに過去の紙本については、この二つの点で、大手出版社をのぞいてほとんど電子化されていない。これは、私が『出版大崩壊』を書いた2011年当時と変わらない。

　このアンケート調査では、紙の書籍・雑誌を制作する際、どれほど電子化を視野に入れた体制で進めているかについての質問があるが、「ほとんど考慮していない」が年間100冊未満の出版社で41％、100冊以上の出版社では14％と大きな開きが出ている。また、過去の刊行物の電子化事業は、「ほとんど手を付けていない」が年間100冊未満の出版社で49％、100冊以上の出版社で21％と、中小出版社ではいまだに電子化は進んでいない。

■電子化しない/できない理由

■刊行点数のうち電子化している書籍・雑誌の割合

6月5日、トーハンは、近藤敏貴副社長が社長に昇格するトップ人事案を発表した。これにより社長の藤井武彦氏は退任し、近藤氏による改革が進むとされている。

　もう誰もが承知のように、取次業界はいま苦境にあえいでいる。それを、トーハンの人事発表に先立ち、6月2日付の日経新聞が伝えている。記事のタイトルは、『出版取次、苦境一段と日販、出版社に物流費転嫁 トーハンは経営陣刷新』。要点は、このままではやがて出版流通は成り立たなくなるというもの。

　現在、新刊書籍は年間8万点近くが刊行されているが、その約7割がトーハンと日販経由で全国の約１万2000店の書店に届くシステムになっている。つまり、この2社がなければ書籍流通は成りたたないが、このシステムには大きな欠点がある。それは、このシステムが、本来は雑種流通のためのものであることと、流通コストを書籍定価に反映できないことだ。

　つまり、雑誌が大幅に売れなくなり、流通コスト（配送費）が上がったため、システムそのものが崩壊しようとしているというのである。もちろん、書店数の減少も大幅にひびいている。

　以下、日経新聞記事より、引用。

《取次会社の苦境を象徴するのは、日販の18年３月期の単独決算だ。本業の営業損失が５億6100万円と、1949年の創業以来初の営業赤字となった。雑誌は５億円の黒字を確保したが、利益水準は５年間で６分の１に縮小。25億円の損失を計上した書籍を支えきれなかった。》

《トーハンは社長の藤井武彦氏が退任し、副社長の近藤敏貴氏が６月下旬に社長に就く近藤氏は営業畑が長く書店の利益率の改善を推し進めるほか、経営課題である物流の効率化に取り組む。出版社との条件見直し交渉にも力を入れる。》

　記事の最後のほうに、日販、トーハンの社長のコメントが載っている。

　《トーハンの藤井社長は「書籍の定価は最低賃金より伸びていない。出版社は勇気ある決断をしてほしい」、日販の平林社長も「国際的に比較しても日本の書籍の定価は低い」と、業界の会合で出版社に呼び掛けている。》

「自由闊達で風通しのよい社風」として知られてきた文藝春秋だが、出版不況のなか、「内紛劇」が起こり、どうなるのか外部の注目を集めてきたが、結局、中部嘉人常務が社長に昇格、松井清人社長が退任することで決着した。当初、会長職に就いて院政を施行とした松井氏だが、内部からの反発、とくに人事案の再検討を求める幹部からの「要望書」、そして常務の木俣正剛氏の退任を懸けた説得に屈したかたちになった。

　内部状況をある程度知っている者としては、この決着は文春の将来のためにはよかったのではないか思う。

　なぜなら、松井社長は完全なるワンマンで、現場のあらゆることまで口をはさみ、編集部の「やる気」を削いできたからだ。これが続けば、「文春砲」も錆つき、日本の文芸をリードする気風も失われるのではと危惧してきた。

　もともと、文春では慣例的に現社長が次期役員人事を決めてきたが、それは社内コンセンサスを重視してのことだった。なぜなら、文春には、講談社や小学館のようにオーナー家や大株主はおらず、株の大半は現役役員と社員が持っているからだ。つまり、社員の声は無視できない。また、歴代社長は「本誌」と呼ばれる「週刊文春」「文藝春秋」の編集長を歴任した編集出身から選ばれるのが慣例だった。それが、文春のカラーを決めてきたからだ。

　しかし、松井社長はこれらをことごとく無視してきた。次期社長に経理出身の中部常務を起用して、自らは会長に就任して“院政”を敷こうとしたのである。これでは、内部反発が出ても無理はない。

　ともかく、人事はいちおう決着し、時期社長が内定したことで内紛劇はなんとか収まった。しかし、1度もめた火種は残る。

　いずれにせよ、いま日本の出版社がやらなければいけないのは、デジタル時代にどのようにして文芸および出版ジャーナリズムを継承していくかだ。内紛をしている場合ではない。

　文春の執筆者の1人として、今後の文春の復活を切に願う。

 「FOLIO」の記事「Editorial Salaries Decline Amid Industry Instability」によると、アメリカの雑誌編集者たちは、トホホの状況になっている。いまや編者者は、仕事があるだけでマシ（lucky to have a job at all）であり、年収（annual salary）は年々下がっている。

http://www.foliomag.com/2018-editorial-salaries-decline/ 

「FOLIO」は「Readex Research」と共同で調査を行い、その結果を発表している。それによると、編集長、マネージングエディター（副編クラス）、ヒラ編集者すべてで、ボーナスがほとんどないに等しく、もらえても副編クラスで4300ドルというから情けなくなる。

　ちなみに、勤続20年以上の編集者の年収の中間値は8万9000ドルだ。編集者の多くがいまや勤続10年以下で、その割合は68%。もはや、編集者になりたいという若者はほとんどいなくなった。

　そう言えば、すでに2010年時点で、新聞社、出版社の編集者は大リストラにあっていた。当時の映画『遠距離恋愛　彼女の決断』（GOING THE DISTANCE）を見ても、主人公のドリュー・バリモアはすべてのメディアに就職を断られ、スタンフォードを出たというのに、いつまでもダイナーのウエイトレスを続けていくことに悩んでいた。

　以下、「FOLIO」に掲載された図表を引用・掲載してみたい。1つめは「Editor-in- Chief」、2つめは「Managing Editor」、3つめは「Associate Editor」の年収だ。見れば見るほど、悲惨な状況なのがわかる。

　回答を寄せた編集者によれば、広告がウエブに流れ、年々減少していることが、年収ダウンの最大の原因としている。

大阪屋栗田は臨時株主総会を行い、第三者割当増資を実施した。増資に応じたのは、楽天、KADOKAWA、講談社、集英社、小学館、大日本印刷（DNP）の6社で、この増資によって楽天は出資比率51％を獲得して経営権を取得、大阪屋栗田はかねて言われたように、楽天の子会社になった。

　楽天の子会社になることでポイントサービス「楽天ポイントカード」やスマホアプリを使った書籍販売を拡充していくことで、業務の衰退を押しとどめられるかどうかが、今後の大きな課題だ。

小学館は、5月24日、株主総会および取締役会を行い、第80期（H29.3.1～同30.2.28）決算と役員人事を承認し発表した。売上高は945億6200万円（前年比2.8％減）、経常利益は3億1300万円（前年は9億3400万円の損失）、当期損失は5億7200万円（前年は8億1300万円の損失）。売上高の内訳は「出版売上げ」568億4100万円（前年比6.7％減）、「広告収入」95億6300万円（同15.0％減）、「デジタル収入」176億9900万円（同12.8％増）、「版権収入等」104億5900万円（同10.4％増）となっている。デジタル、版権収入以外はすべて前年比減を記録している。

ツイッターから生まれた「執筆からたった12時間後には電子書籍として出版」という「マッハ新書」が話題になっている。これは電子書籍を12時間以内に執筆し、PDFやEPUBファイルとして個人販売するという出版形式。

　そこで、特設サイトを開設した「BOOTH」を見てみると、「編集し、校正して、万全のものをリリースする従来の紙の出版のあり方に対し、即時リリースかつアップデート可能な電子書籍の特性を利用して、瞬間的に執筆して販売する、熱意ドリブン・情報鮮度第一の出版形態です」と書いてある。そして、第一弾が、GOROman著の『全ての出版社は多分潰れる』（999円、19405文字、86ページ）である。

　まあ、これ以上は書かないが、これは本ではない。ちょっと長めのブログだ。それを「本」とうたって「マッハ新書」としたネーミングのうまさは認めるが、それ以上のことはない。

帝国データバンクによると、倉庫・書籍梱包会社の東京美装梱包（資本金2000万円、埼玉・朝霞市、佐野忠男代表）が4月27日、さいたま地裁へ自己破産申請した。負債は約5億円。

　東京美装梱包は、出版社を顧客にして書籍や雑誌の保管、改装などを手がけ、取次会社に出庫していた。2006年4月期に年商約5億3700万円を計上していたが、12年同期には同約4億円に落ち込んでいた。今年１月に事業を停止し、すでに債務整理に入っていた。出版関連の会社の倒産は、今後、さらに増えるだろう。東京美装梱包のような会社は、デジタルシフトしようがないのだから、打つ手はない。

共同通信によると「青山ブックセンター」の六本木店（東京都港区）が６月25日の営業を最後に閉店するという。閉店後は、スタッフや商品などはすべて本店（渋谷区）に統合されるそうだ。

　青山ブックセンターはこれまで2度も倒産し、そのたびに運営会社が変わって規模を縮小してきたが、これで本店1店舗のみとなる。

　六本木店は1980年に開店し、アート系の本、洋書の品揃えの豊富さから、一時代、“その種の人種”の人気を集めた。要するに六本木らしい書店だったが、もう書店が街の文化を象徴するという時代ではなくなった。昔、私も六本木に行ったときはよく立ち寄ったが、最近はまったく行かなくなった。　

　出版不況というより、時代が変わってしまったのだ。