山田順プライベートサイト

グーグルは9月16日から、報道機関のニュース記事を集めて配信する新サービス「ニュースショーケース」を日本でも開始した。読売・朝日・毎日・産経・日経・共同・時事ほか、地方紙も多く参加し、参加社は40社以上。

　グーグルはこのサービスを2020年10月からドイツやブラジル、英国、インドなど始めているので、日本は開始が遅い方。これまで、グーグルでは、記事そのものでなく、見出しや抜粋が流れることが多く「記事にただ乗りしている」という批判があった。が、仕組みを整えて使用料を支払うことで、批判は少しずつ解消されてきた。

　ただし、使用料の決め方は、明らかにされていない。報道機関の視聴者数、有料記事の配信数、ブランド力などが考慮されていると言われるが、どの程度なのかは気になるところだ。

　いずれにせよ、「ニュースショーケース」は各社のサイトへ誘導する仕組みなので、全文転載が前提となる「Yahoo!ニュース」や「Smartnews」より、仕組み的には報道機関にとってはいい仕組みと言える。

今日、朝日新聞が『講談社とアマゾン、直接取引を開始へ「異例の事態」に衝撃広がる』という記事を出した。これは、講談社が今月から、日販、トーハンなどの取次を経由しない「直接取引」を始めたことを伝えたもの。講談社はとりあえず、3シリーズ「講談社現代新書」「ブルーバックス」「講談社学術文庫」の既刊本をアマゾンに直接卸し、その後、効果を見極めた上で他の書籍や新刊本への拡大を検討していくという。

　これで、書籍流通の流れが効率化され、消費者にとってはいいことずくめだが、朝日記事は業界の衝撃は大きいと、次のように書いている。

《ただ、業界をリードする講談社が直接取引に加わったことに、「異例の事態で衝撃は大きい」（取次会社幹部）と波紋が広がる。》 　

　しかし、衝撃なのは、中小出版社にすぎないだろう。取次があることで本を出せていたところもあるからだ。ただ、デジタル時代の流れには逆らえない。すでにKADOKAWAなどもやっているので、衝撃でもなんでもない。新聞はあおりすぎではないだろうか。

習近平主席が8月に「共同富裕」を掲げて以来、中国では、文化大革命の再来とも言える社会改革が起こっている。有名スターが脱税容疑などで次々に粛清され、エンタメ、芸能、文化に対する締め付けが強化されるようになった。

　その一環として、今度は、中国共産党の中央宣伝部がオンラインゲームの運営会社に対して「ボーイズラブ」などを「不良文化」と名指しし、断固排除するよう求めた。当局は、芸能界に求めた「女性っぽい男性」の追放を、ゲーム業界にも求めたのである。
　中国ではオンラインゲームとマンガやアニメとのコラボは頻繁に行われているので、この規制はマンガ、アニメにも及ぶのは確実。

集英社は、8月24日、株主総会および取締役会を行い、第80期（2020年6月1～2021年5月31日）の決算を確定・公表した。

　売上高は、2000億円を超え、2010億1400万円で前年比31.5％増。その内訳は、「雑誌」が817億0100万円（同27.9％増）、「書籍」が178億円（同72.4％増）、「広告」が78億7300万円（同18.1％減）、「事業収入」が936億3900万円（同35.6％増）で、当期純利益は457億1800万円（同118.3％増）。こ純利益は、前年の約209億円から2倍以上となる大幅増益となり、過去最高となった。
　ここで特筆すべきは、「事業収入」のうち、「デジタル」分野が449億0900万円（同42.5％増）と、約半分を占めていることだ。つまり、デジタル部門が稼ぎ頭になっていることがわかる。実際、デジタル部門は、ここ数年、以下のように倍々ゲームで、デジタルコンテンツは分岐点を超えると飛躍的に利益率が高くなるという特徴を表していると言えるだろう。

　2018年5月期：25億2600万円

　2019年5月期：98億7700万円

　2020年5月期：209億4000万円

　2021年5月期：457億1800万円

今朝の朝日新聞が「週刊文春、中づり広告を終了へ 一つの文化だった」という記事を出した。「週刊文春」が8月26日発売号を最後に電車の中づり広告を終了するというのだ。電車内中づり広告は売上増に結びつくツールだったが、デジタル時代とともに効力がなり、コストに見合わなくなっていた。すでに、一部の月刊誌は廃止している。

　朝日記事は、次のように書いている。

《同誌の加藤晃彦編集長は「中づりは雑誌の象徴というべき『ブランド広告』でもあり、一つの文化だった」と話す。

　地下鉄・東京メトロの広告会社・メトロアドエージェンシーの営業担当者によると、「雑誌の中づり広告は近年減っている」という。同誌の撤退で、減少傾向に拍車がかかる可能性がある。

　中づりは、通勤時に興味を持った会社員らが駅の売店で雑誌を購入するという「すぐれたビジネスモデル」（加藤氏）だった。》

  2021年7月28日号

　中づりは、校了が本誌の1折り（最終紙面）校了より1日早い。そのため、ギリギリのスクープだと差し替えがきかない。この点も、ニュース鮮度が生命線のデジタル時代には、そぐわない。

　「週刊文春」は、現在、中づり広告を東京メトロの丸ノ内線、日比谷線など5路線で計1700枚、大阪メトロで計約1500枚掲示している。メトロアドエージェンシーによると、5路線で2～3日間掲示の正規料金は、128万6000円。割引などがあるため、実際の額は不明だが、年間で数千万円以上のコストカット効果がるという。

 株式会社インプレスは、「電子書籍ビジネス調査報告書2021」を発行した。これによると、2020年度における電子書籍の市場規模は4821億円で、2019年度の3750億円から、なんと28.6％、額にして1071億円の大幅増となった。 電子書籍の市場規模はここ数年、年間500億円程度のペースで増加していたが、2020年度はその2倍の伸びになったことになる。

　インプレスでは、この急増の原因を「新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う外出自粛による巣ごもり消費や、社会現象ともなった大ヒット作品の影響が大きい」としているが、確かにそう言えるだろう。コロナ禍 がプラスになったたわけだ。じつは、これは紙でも同じ。

　ただし、電子書籍市場といってもそのうちの83.0％をコミック占めている。コミックの2020年度の市場規模は、なんと4002億円で、2019年度の2989億円から1013億円も増加している。電子書籍市場全体で年間1071億円の増加のため、2020年度における電子書籍市場の成長はほとんどがコミックということになる。

KADOKAWAは、第1四半期（21年4月1～6月30日）連結決算を発表した。それによると、売上高は520億3400万円（前年同期比10.7％増）で、営業利益は58億6900万円（同63.9％増）。この営業利益は、コロナ禍にもかかわらず、過去最高となった。なお、経常利益は61億44000万円（同59.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は40億2300万円（同63.9％増）。
　出版事業は売上高321億2900万円（同9.8％増）、営業利益53億8700万円（同151.3％増）。紙の書籍では児童書とコミックス、電子書籍では女性向け異世界ジャンルのコミックスが好調だった。

2021年上半期（1～6月期）の紙と電子を合わせた推定販売金額が、前年同期比8.6％増の8632億円となったことが、全国出版協会・出版科学研究所から、『出版月報』7月号（7月26日発売）で発表された。
　紙の出版物の推定販売金額は、6445億円で前年同期比4.2％増となり、コロナ禍がプラスに影響したのは、皮肉としか思えない。内訳を見ると、「書籍」3686億円（同4.8％増）、「雑誌」2759億円（同3.5％増）と、どちらもプラスとなっている。

　雑誌の内訳は、月刊誌（コミックス・ムック含む）が2331億円（同5.7％増）で、週刊誌は428億円（同7.2％減）と大きく落ち込んでいる。

　一方、電子のほうは大きく増加している。推定販売金額は2187億円で、前年同期比でなんと24.1％増。その内訳は、「電子コミック」1903億円（同25.9％増）、「電子書籍」231億円（同20.9％増）、「電子雑誌」53億円（同11.7％減）となっている。

日本経済新聞に「消えた出版社の本はどこへ　著作権引き継ぎの課題とは」という記事が出た。ここでの問題は著作権、出版権の引き継ぎだが、「本を生き延びさせるために奔走している人たちがいる」ことを、まずこの記事は紹介している。その一つが今年1月に倒産した仏教書の出版社、サンガ。同社はスティーブ・ジョブズが愛読した『禅マインド　ビギナーズ・マインド』（鈴木俊隆著）などのロングセラーを持っているが、こうした書籍が消えてしまうのを防ごうと、元社員がクラウドファンディングで1400万円超の資金を集め、新社の設立に向けた準備を進めているという。　

　また、昨年6月に廃業した神学や歴史学の人文書を出していた創文社は、オンデマンド出版での出版を講談社に引き受けてもらい、トマス・アクィナス著『神学大全』やホセ・ヨンパルト著『学問と信仰』などの本が生き延びることになった。

　記事中で、長谷川一・明治学院大教授（メディア論）はこう述べている。

「出版物の著作権は雑誌の小さなコラムなどにもある。一括で管理することは難しいが、著作権保有者を探す人を支援する仕組みがあってもいいのではないか」

　帝国データバンクによると過去20年間の出版社の倒産件数は年平均で約30社。1社あたりの平均負債額は2000年代の3億6400万円から、2010年代は1億5100万円へと減ったというが、今後も中小の倒産・廃業は続くと思われる。

このほど、2021年5月度のABC部数が公表された。それによると、朝日新聞は約471万部で、前年同月比較で約37万部も減らしている。読売新聞は、約711万部で、こちらも約51万部も減らしている。

　デジタル化による紙離れの加速とコロナ禍が影響しているのは、間違いない。

　日経新聞は、約186万部で約21万部減、産経新聞は約119万部で12万部減となっている。つまり、各紙とも、部数の約1割を1年で失っているわけで、このペースでいくと、早晩、大新聞はなくなってしまうだろう。

朝日新聞：4,714,358(−369,225)
毎日新聞：2,003,834(−194,490)
読売新聞：7,111,343(−512,437)
日経新聞：1,860,086(−209,794)
産経新聞：1,191,632(−123,407)

集英社の女性誌『セブンティーン（SEVENTEEN）』と『マリソル（MARISOL）』が定期刊行を終えることが発表された。『セブンティーン』が9月1日発売の10月号、『マリソル』が10月7日発売の11月号を最後に終刊となる。かつて女性誌をやっていた身としては、感慨深いものがある。もはや、定期刊行物としての雑誌は成り立たなくなったなかで、女性誌は最後まで残ってきた。しかし、もう限界だろう。

　『セブンティーン』は1968年創刊。女子中高生向けの雑誌として、半世紀以上も続いてきた。終刊後は、8月に開設予定のウェブサイトに移行するが、不定期としてのプリント版も発行する予定という。

　一方の『マリソル』も、は、eコマースに特化したウエブメディアに生まれ変わるという。 

   創刊号と最新号 

交通新聞社の『小型全国時刻表』　2021年8月号限り

交通新聞社（東京都千代田区）は、6月17日、『小型全国時刻表』を、2021年8月号を最後に休刊すると発表した。

同誌は、前身の弘済出版社が1958年に鉄道弘済会門司支部出版部の事業を承継して発刊した『中国・九州篇時間表』がルーツで、1970年10月号で『弘済会の小型時刻表』に改題。1987年4月号から『小型時刻表』と再改題されて、現在にいたっている。

　交通新聞社では、2020年にコロナ禍の影響で『小型全国時刻表』と『コンパス時刻表』の6月号を発売中止したことがあったが、今回は、事実上の廃刊。さらに、1990年に創刊された『高速バス時刻表』も、現在発売中の2020～2021年冬号を最後に休刊するとしている。

コロナ禍のさなか、陰謀論系のSNS投稿が拡散し、勢いを増している。そこで重要になるのが、ファクトチェックだが、毎日新聞は、米上院議員たちによる記者会見の動画に日本語で「米国上院は本日、『コロナはうそだ』と発表した」と解説した投稿を、虚偽と報道した。

　この動画投稿は、現在ものすごい勢いで拡散しているが、記者会見映像は実際のものだが、解説はデタラメ。「コロナはうそだ」に続き、「メディアは真実を隠蔽（いんぺい）している。ビッグファーマ、ビッグテック、ビッグメディア、WHO、その他の売国奴は全て責任を問われる。これが本当のBoomingニュースだ！　みんな　気になったらシェアしてね！　#WWG1WGA」などと続けており、明らかに見た人間を洗脳しようとしている。

海賊版サイト「漫画村」の運営者とされ著作権法違反（公衆送信権の侵害など）と組織犯罪処罰法違反（犯罪収益等隠匿）に問われた住所不定、無職星野路実（ろみ）被告（29）に対し、福岡地裁は6月2日、懲役3年、罰金1000万円、追徴金約6257万円（求刑懲役4年6カ月、罰金1000万円、追徴金約6257万円）の判決を言い渡した。

 この判決で、「漫画村」をめぐる裁判はほぼ終了した。すでに、指示役や実行役の男女3人が有罪判決を受けており、星野被告は首謀者とされている。

　起訴状によると、星野被告は2017年5月、人気漫画「ONE　PIECE（ワンピース）」と「キングダム」の画像データを漫画村に無断公開して著作権を侵害。16年12月～17年11月にサイトの広告収入として得た約6200万円を海外口座に送金させ、犯罪収益を隠したとされる。

　「漫画村」の裁判は決着したが、漫画やアニメなどを不正に複製し、無料で公開する「海賊版サイト」はいまも拡大しており、その被害が「過去最悪」の状況になっている。

朝日新聞社は、5月26日、2021年3月期連結決算を発表した。それによると、純損益が441億円の赤字（前期は106億円の黒字）で、これは1879年の創業以来で最大とのこと。売上高は、前期比16.9％減の2937億円。今回の決算は、新聞を中心としたメディア事業の赤字に加え、それを補完してきた不動産業でも赤字を出したことが、例年と異なっている。これに関して、朝日では「コロナ禍が影響した」と説明ししている。

　また、今回の赤字は、将来の利益を前提に税金の前払い分を資産計上している「繰り延べ税金資産」を取り崩したことも大きい。本業のもうけを示す営業損益も70億円の赤字（前期は23億円の黒字）だった。

米アマゾンは5月26日、映画製作大手メトロ・ゴールドウィン・メイヤー（MGM）を買収すると発表した。債務を含めた買収総額は84億5000万ドル（約9200億円）で、アマゾンにとって、2017年に137億ドルで買収したホールフーズに次ぐ、過去2番目に大きなM&Aとなる。

　MGMは1924年設立。近年では「ロッキー」や「ロボコップ」などの映画や「ピンクパンサー」などのテレビ番組を手掛けている。過去にはソニーが出資し業務提携していたが、2010年に経営破綻。その後、ヘッジファンドのアンカレジ・キャピタル・グループなどが株式を保有してきた。

　ただし、この買収が独禁法に触れるかどうか、今後、議会や独禁当局の判断が必要になる。

＊アマゾンのプレスリリース↓

https://press.aboutamazon.com/news-releases/news-release-details/amazon-and-mgm-have-signed-agreement-amazon-acquire-mgm

  （ 表：日経新聞、写真：ロイター ）

アメリカでは、メディアの合従連衡が続いている。AT＆Tは、17日、傘下のワーナーなどのメディア事業をディスカバリーと統合すると発表した。

　ディスカバリーは欧州でスポーツネットワーク「ユーロスポーツ」の他、数々の放送チャンネルを擁しており、AT＆Tは統合によって世界的な足場を築こうという構想だ。AT＆Tは、2018年にネットフリックスやウォルト・ディズニーに対抗するためにタイム・ワーナーを買収して、CNNなどを傘下に収めた。今回はそれに次ぐ買収で、動画配信サブスクリプションモデル事業を強化する意味合いを持つ。新会社の企業価値は1500億ドル（約16兆円）に上る。

バイデン大統領は、5月14日、トランプ前大統領が署名した、SNSなどオンラインプラットフォームのコンテンツにおける法的な保護を記した「通信品位法230条」の適用範囲を制限する大統領令を取り消した。

　この大統領令は、トランプが自身にアカウントを削除された腹いせにつくったもの。たとえば、ツイッターやフェイスブックなどが、公に表明しているポリシーに「沿わない」方法でユーザーからの投稿を修正または削除した場合、

連邦政府がネット企業に対して責任を負わせることを可能とするもの。つまり、政府が意に沿わない企業を処罰できることになり、「言論の自由」の侵害であるとされてきた。そのため、昨年来、活動家やシンクタンクらがトランプ政権に対して訴訟を起こしている。バイデン大統領は、トランプ大統領が計画した「National Garden of American Heroes」（スティーブ・ジョブズ氏をはじめ244名の彫像が並べられる公園）の創設にもストップをかけた。

講談社、集英社、小学館は、書籍流通事業に共同して参入する。丸紅を加えた4社で年内に共同出資会社を設立する。取次を通す流通では、近年4割返品が常態化しロスが大きいため、POSシステムを駆使し、AIによる重要予測などを基にしたロスのない新流通システムを構築する。実売率を上げて返品に伴う無駄な配送を減らし、在庫はリアルタイムで管理する。

　当初の資本金は数億円で、2年後をめどに100億円規模とする予定。他の中小出版社の出版物の流通も請け負うという。すでに、アマゾンジャパン（東京・目黒）は出版社との直接取引を行なっていて、取次離れが進んでいる。

女性誌編集者を経て美容ジャーナリストとして活躍中の齋藤薫さんが、「Yahoo個人」に、「女性誌休刊ドミノ、化粧品広告はインフルエンサーへ　巧妙化するSNSステマと#PRが生む安心」という、業界分析の記事を寄稿している。　

https://news.yahoo.co.jp/byline/saitokaoru/20210409-00230436/

 コロナ禍もあり、女性誌の休刊が続出している。大きいところでは、「JJ」と「ミセス」。新興誌として大きな期待を集めた日経BP発行のラグジュアリー系女性誌「ダズル」「エルージュ」ウェブマガジンの「ニッケイリュクス」。さらに「アンドガール」「ママガール」「グリッター」など。

　女性誌の不振は、ネットメディアの拡大により、もう何年も前から続いてきており、それにコロナ禍が追い打ちをかけたのは間違いない。しかしコロナ禍は一つの引き金に過ぎず、じつは、ネットで活躍するインフルエンサーによるSNSの投稿が直接の引き金だったという。女性誌はファッション、美容などの広告に大きく依存しているが、4、5年ほど前から雑誌の広告やタイアップよりも、個人による投稿を中心とした「インフルエンサー施策」に予算を費やすクライアントが急増したそうだ。

　この記事を読んで、なんだ、中国と変わらない。日本も中国並みになったのかと思った。中国ではファッション、美容系のインフルエンサーのことを「網紅」（ワンホン）と呼んでいる。