最近の評論家やエコノミスト、アナリストたちは、おしなべて弱気である。あのチャイナショック以来、日経平均株価は1万8000円前後で一進一退し、誰もが先行きを見通せなくなっているからだ。為替も1ドル120円を行ったりきたりして膠着状態にある。

　今年の前半期、「日経平均の2万円超えは確実」と言っていた人間まで、「2万円」とは言わなくなった。また、為替のほうも「円高になる」と言い出す始末だ。 

　しかし、最近の相場の状況が示しているのは、株価も為替もいずれ「大相場」に入るということだ。株価は誰も言い出せなくなった再度の2万円超え、2万2000円〜3000円もありえる。為替も1ドル130円超えまで円安が進むという展開になってきた。

　いったいなぜそんなことが言えるのか？

　それは、実体経済と相場とはほとんど関係性を持たなくなったからだ。世界中が量的緩和をしてきた以上、こうなるのは当然だ。それなのに、評論家やエコノミストたちは、「FRBの利上げ見送り」「中国経済のさらなる失速」「2四半期連続のGDP成長率マイナス？」「クジラの玉切れ」「日銀の追加緩和なし」などを織り込んで、相場を予測している。要するに、実体経済の指標や金融政策の動きから、“材料”を探し続けているのだ。

 　しかし、残念ながら、そうした“材料”では相場は動かない。景気が悪かろうと、実体経済の指標が多少落ち込もうと、株価は上がるし、為替も動くのである。このことを証明する確かな手立てはないが、相場を長年にわたって取ってきた人間たちは、先物の建玉の推移などを見て、このように読んでいる。それを知って私は慄然とするが、ここ数年はそうなっているのだから反論しようがない。

　そこで、あえて書き留めておくためにこれを書いた。

「相場は大相場に向かっている。実体経済の動きを見て相場の予測を書いている人たちをけっして信用してはいけない」ということを。